2018年スバルの事例　スバルは群馬工場の敷地に5MWのソーラーを設置し、全量自家消費すると発表しています。EPCは東電系列が請負い、年間2370tのCO2を削減するという計画(写真①同社ホームページより抜粋)です。

2019年ソニーの事例　ソニーは、系列の静岡製品倉庫に1.7MWのソーラーを設置し、同製品倉庫での自家消費に加え、余剰電力を同一県内の系列製造工場へ「自己託送」して発電した電力を100%自家消費するとプレスリリースしました(写真②とイメージ図③は同社ホームページより抜粋)。

さすが、大手さんは違いますね。発電規模もさることながら、自己託送迄活用して余さず自家消費を追求する姿勢に感服致します。電力系ファシリティーズ様との提携で託送に必要な様々な問題をクリアするあたりは、超大手企業様ならではの捌き方ですね。　　　　ここで私たちが注目したいのは、この2社の発電コスト計算です。温暖化対策(もっぱらCO2削減主眼)の効果はわかるものの、実際の電気料金がどう変化するのか。まさかこの2社様は、再生可能エネルギーの導入で電力コストの上昇には目をつむった・・・ということはあり得ないでしょう。導入後の電力コストは確実に削減しているはずです。何故そう言い切れるのでしょうか。それは、簡単な指標があるからなのです。自家発電の電気には皆様が等しく電気代にＯＮされ負担している「再エネ賦課金=2.95円/Kwh(税込)」が掛からないからです。つまり、この2社様の自家発電分は全て△2.95円/Kwhで計算できることになります。近年のEPCコスト低下トレンドやFITに於けるの入札結果から鑑みても、メガクラスの太陽光設備コストは相当低下しています。再生可能エネルギー自家発の魅力は、CO2削減効果だけではないのです。